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「Teach For America」。米国で誕生したこのプログラムは、大学を卒業してから2年間、教員免許の有無に関わらず各地の教育困難地域にある学校に常勤講師として赴任させるというもの。スタートから約30年を経て大きな成果を生み出しており、このプログラムを運営する教育NPOは、近年の就職企業人気ランキングでは、GoogleやAppleを抑えて1位になったこともある。

米国留学時に「Teach For America」と出合ったのが、松田悠介だ。以前、中学校の教員を務めていたときに感じていた日本にも存在する教育格差の問題を解決していく糸口になるはずだと閃き、帰国して2010年に「Teach For Japan」を立ち上げた。

「実は日本でも、子どもは6～7人に1人の割合で貧困に苦しんでいます。我々が今支援している福岡県の筑豊地区では貧困率が50％を超えている。すごく悲しいことに、かつては日本の経済発展を支えた町なのに、炭鉱が閉山して産業が衰退。お金がある人は都市部へ移り住み、残った人たちはやむなく生活保護を受けている。教育水準が低ければ新しい産業も起きないし、教員もあえてそんな町には行きたくない。負の連鎖が続いている。そこで我々が全国から優秀で情熱のある人材を募って派遣しています。家庭や親の問題などいろいろありますが、子どもたちと向き合ってる時間が一番長いのは学校の先生であり、その先生が子どもたちと信頼関係を築くことができれば、素直に聞くし学ぶようになる。やっぱり教える人が変わると子どもたちも変わっていくんです」

当初は日本では前例のない取り組みゆえ事業は困難を極めた。資金が枯渇して継続の危機に瀕したこともあったという。しかし、粘り強く活動の普及に努め、10を超える教育委員会や数々の学校現場との連携を深めてきた。今では福岡県や埼玉県内などの学校に70名を超える人材を派遣している。また2015年度からは特別免許状制度を活用し、教員免許を持たない人材であっても教員として学校現場に立てるようになった。こうして2年間のプログラムを経験した先生には強力なリーダーシップが育まれる。教育の現場に残るもの、ビジネスの世界で活躍するもの、政治家になるもの、進む道はさまざまだが、今後は彼ら卒業生をネットワーク化し、社会全体を巻き込みながら教育格差の問題に取り組んでいくという。

ThinkPadと出合いは、かれこれ10年前のことだ。

「以前、勤めていたコンサルティング会社がThinkPadを標準PCとして採用していて、それから気に入ってずっと使っています。今のNPOでもPCはすべてThinkPadですが、導入は自然の流れでした」

最も気に入っているのは、やはりあの赤いトラックポイントだという。マットな黒の筐体とのコントラストがビジネスシーンにおいてより没入感を高めてくれる。

「あの操作感が好きなんです。何だかやめられなくなっちゃうんですよね。それにマウスへと手を離さなくてすむから、思考も止まらないし仕事も速くなる。ビジネスとプライベートでPCを使い分けているのですが、仕事に関する提案資料などでエクセルなどを触るときには、ThinkPadとガッツリ向き合います」

創業から約7年で事業はようやく軌道に乗り始めた。一方で質の向上や維持、拡大を目指していくための課題も見えてきた。松田はこのプログラムの１期生に事業を委ね、再び２年間、スタンフォード大学のビジネススクールに留学する道を選んだ。

そして、このインタビューの数日後には渡米した。もちろん手にはThinkPadを携えて。（敬称略）

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そもそも松田氏は、学校をつくりたいという思いでハーバード大学の教育大学院に留学していたという。そして「Teach For America」に出合い、社会全体を巻き込んでいる姿に魅了され日本で同プログラムを展開することを決意。帰国後はいったんビジネスの世界を見ておきたいとPwCへ入社、そこでThinkPadと出合った。現在、使用している機種はインテル® Core™ i5 プロセッサー搭載のX230。スタンフォード大学では「NPOの事業評価やマネジメント、経営をしっかり学び、将来的には業界全体の経営者のキャパシティービルディングができるような存在になれたら」と力強く話した。

（文：藤野 太一／写真：栗原 克己）