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今や多くの教育者の間ではパソコンやタブレットは文房具と同じ、学習にICTを活用するのは当たり前の感覚になりつつあります。第1回でも説明しましたが、文部科学省でも新学習指導要領の実施に向けて、2018年4月に「教育のICT化に向けた環境整備5か年計画（2018～2022年度）」を策定し、ICT環境をどのように整備すればいいのか、具体的な数値を示しました。本稿ではその内容を紐解きながら、これから本格的な導入検討を始める教育現場がめざすべきICT環境や活用について考えていきましょう。

稼働率向上に必要なのは台数、１学年3クラス規模の学校は240台の導入が最低ライン

「教育のICT化に向けた環境整備5か年計画（2018～2022年度）」によると、学習用コンピュータは3クラスに1クラス分程度整備、指導者用コンピュータは授業を担任する教師1人１台、大型提示装置・実物投影機が100％の整備など、具体的な数値目標が掲げられています。

学習者用コンピュータが3クラスに1クラス分程度とは、どのような活用をイメージしているのでしょう。たとえば、1クラス40人の場合、120人で40台の学習者用コンピュータが導入されるわけですが、これなら1クラスで1人１台の環境を確保しつつ、3クラス同時に3〜4人のグループ学習に活用することも可能なので、校外学習や社会見学などでも使えます。つまり、１学年3クラス規模の学校であれば、１年生から6年生まで240台※が整備目標となります。
※小学1年生は1クラス35人上限ですが、ここでは仮に一律40台で計算しています。

ちなみに、これまでよく見られた学習者用コンピュータの導入パターンは、各学校のパソコン教室にあるコンピュータの入れ替えに合わせて、新しい端末を41台導入するという事例が多くありました。しかし、これでは全学年が同時に最大41人、しかも常に同じパソコン教室という場所でしか使えず、多くの教師にとって“使いたいときに使えない”状況が発生していました。この状態では稼働率を上げることは難しいでしょう。教師や児童生徒がICTを活用しやすい環境をめざすのであれば、“日常的に使える”環境が重要であり、最低でも学年ごとのフロアに可動式のタブレットやパソコンを、3クラスに1クラス分程度の整備が必須といえます。そこで、思い切ってPC教室は廃止し、その分の予算を普通教室用のICTに回して、より効果的に稼働率を上げるという選択肢があるのです。

まずはクラウドで教師の時間と手間を削減し、効率的に働ける環境をめざす

一方で、たとえ端末の台数を揃えたとしても、クラウドを意識した使い方をしていなければICTのメリットを最大限に活かしているとはいえません。なぜなら、時間や場所の制限を超えるクラウドのメリットは、ICT活用のなかでももっとも学習にインパクトを与える部分で、教師や児童生徒の学習生産性を高めるからです。

たとえば、児童生徒がタブレットやパソコンを用いてレポートやプレゼンを作成する場合、これまでは学校という限られた場所で、少ない授業時間中や放課後を利用して行うしかありませんでした。しかし、クラウドを利用することで、自宅に帰ってからも作業の続きを行うことができ、授業時間の有効活用、新たな学習機会の創出、ひいては児童生徒の学習意欲の向上につなげていくことができます。

クラウドの活用については、まずは教師が使ってみて、その効果を実感することが大切です。たとえば、Microsoft 365 Educationなどのクラウドサービスを活用すると、Wordで作成した職員会議の資料を印刷配布するのではなくクラウドで事前に共有することで、印刷にかける時間と用紙のコストを削減できます。校外学習や課外活動の際に撮った写真も常にクラウドに保存することで、情報共有が容易にできるのと同時に、保管場所や管理の手間も軽減されます。“ICT化”という言葉を必要以上に恐れず、まずは日々の印刷の手間を軽減したり、情報共有が円滑に行えるようにしたりと、教師の負担を減らすことから始めましょう。

また学校現場では、学校行事や研究授業など“去年はどうだった？”と過去の資料を見る機会が多数あります。そうした際でも、クラウド上に資料を蓄積しておけば、教師がいつでもアクセスできますし、同じ資料、同じ写真を見ながら、教師同士が情報共有・意見交換をすることもできます。ほかにも、出張先や移動中にクラウドにアクセスして仕事を進めるなど、教師がより効率的に働ける環境を作ります。

児童生徒にもクラウドを活用させ、学校と家庭の学びをつなげていく

教師がクラウドを利用できるようになってきたら、今度は児童生徒にも活用を広げていきましょう。教育機関向けの教育クラウドプラットフォームやサービスを上手く取り入れながら、学習や授業をデザインしていくことで、学校と家庭の学びをつなげていくことができます。

たとえば、教育クラウドプラットフォームサービス「まなびポケット」には、学習コンテンツや授業支援ツールのみならず、安全に使える校内SNS、学びの履歴がわかる学習ログ、児童生徒がアクセスする学習ポータルなど、さまざまなサービスが揃っており、児童生徒、保護者、教師がいつでもどこでもアクセスすることができます。学校内のタブレットやパソコンはもちろん、自宅のパソコンやスマートフォンからでもアクセス可能なうえ、児童生徒に割り当てられたアカウント1つですべてのサービスが使用できます。

このようなクラウドサービスを使えば、学校で取り組んでいるレポートの続きを自宅で行ったり、動画教材を予習に使用したり、協働学習の続きを友達と一緒に進めたりすることができます。またICT活用の先進校では、長期休暇の宿題をクラウド経由で配布して、児童生徒がどこからでも取り組めるようにするほか、他の学校や有識者、研究機関とつながって多様な学びを実践しているところもあります。児童生徒にとってもクラウドの利用はメリットがあり、たとえば分からない問題についても、今までは忙しい教師が職員室にいる時間を見計らって質問に行かなければなりませんでしたが、クラウドを利用することで、時間や場所に縛られることなくコミュニケーションできるようになります。児童生徒にとっても効率的な時間の使い方ができるうえ、学びを諦めない姿勢を促すことができます。

1人１台環境でのクラウド活用が、生産性の高い学びを実現する

新学習指導要領がめざす理想形は、1人１台でクラウドを活用できる環境だといえるでしょう。実際に私立学校を中心としたICT先進校では、このような環境を築いている学校が多く、日常的にICTが活用されています。1人１台の環境では児童生徒の情報発信や情報共有、試行錯誤が活発になるため、主体的に取り組む姿が見られるといいます。

1人１台でクラウド環境が活用できるメリットのひとつに挙げられるのは、生徒同士がリアルタイムで情報共有や意見交換をしやすくなることでしょう。従来型の授業では、クラス全員の意見を聞くことは難しいことでしたが、授業支援ツールなどを用いると、リアルタイムの情報共有・発信が簡単に行なえます。これにより、友達がどのような意見を持っているのか、自分の意見は全体から見てどうなのか、児童生徒に気づきを与える機会が増えます。

また協働学習では、グループで情報収集した内容をクラウド上に集約し、それを見ながら意見交換をしたり、同時編集でプレゼン資料を作成したりもできます。デジタルのメリットを存分に活かし、グループの試行錯誤も活発になる効果が期待できるほか、欠席した児童生徒に対しても、クラウドでリアルタイムに情報が共有されるので、グループワークをスムーズに進めることも可能です。

このように、クラウドを活用することで、今までの学校にはなかった新たな学びを作ることができます。これからの教育は、教師が一方的に教えるのではなく、いかに児童生徒が学びに関わっていけるか、学びに向かう姿勢が問われます。ICTは児童生徒の主体性を支えるツールとして有効であり、これからの時代に欠かせないものです。レノボ・ジャパンでは従来の学習スタイルにICTを当てはめるのではなく、いつでもどこでも学ぶことができるクラウド活用をベースとした、新しい学習環境を提案していきたいと考えています。